【インプラント治療は医療費控除の対象になる？】歯科医師がわかりやすく解説｜なかふじ歯科クリニック

「インプラント治療を受けたいけれど費用が高い…」
「医療費控除って使えるの？」
このようなご相談を患者様からよくいただきます。

結論から言うと、インプラント治療は医療費控除の対象になる場合がほとんどです。

実際に医療費控除を利用することで、所得や支払った税金額によっては数万円から数十万円が還付されることもあります。

 

医療費控除とは？

医療費控除とは、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得税や住民税の負担を軽減できる制度です。

本人だけでなく、生計を同じくする家族の医療費も合算できます。

例えば、

・自分の歯科治療費
・配偶者の医療費
・お子様の医療費

などをまとめて申請することが可能です。

今回は、インプラント治療と医療費控除について、歯科医師の立場からわかりやすく解説します。

 

インプラント治療は医療費控除の対象？

はい、対象になります。

国税庁では、

「治療を目的として行われる歯科治療」

については医療費控除の対象としています。

インプラント治療は、失った歯の機能を回復し、しっかり噛めるようにするための治療です。

そのため一般的なインプラント治療は医療費控除の対象となります。

 

医療費控除の対象になる費用

インプラント治療では、以下のような費用も含めて申請できる場合があります。

1. インプラント手術費用

・インプラント埋入手術
・アバットメント
・上部構造（被せ物）

など

治療に必要な費用は基本的に対象です。

2. 検査費用

・CT撮影
・レントゲン撮影
・診断料

なども対象になります。

3. 骨造成費用

インプラント治療の前に行う

・GBR
・サイナスリフト
・ソケットリフト

などの骨造成処置も、治療の一環として対象となります。

4. 通院にかかった交通費

電車やバスなどの公共交通機関の交通費も対象です。

ただし、

・自家用車のガソリン代
・駐車場代

は対象外となります。

 

デンタルローンを利用した場合は？

最近ではデンタルローンを利用してインプラント治療を受ける方も増えています。

デンタルローンを利用した場合でも医療費控除は受けられます。

ただし注意点があります。

医療費控除の対象となるのは、

「ローン会社が歯科医院へ支払った年」

です。

毎月の返済額ではなく、契約時点で治療費全額が支払われたものとして扱われます。

なお、ローンの金利や手数料部分は医療費控除の対象外です。

 

医療費控除の計算方法

医療費控除額は次の式で計算します。

医療費控除額

＝ 1年間に支払った医療費
－ 保険金などで補填された金額
－ 10万円

※総所得200万円未満の場合は計算方法が異なります。

例えば、

インプラント治療費 50万円
その他医療費 15万円

合計65万円だった場合

65万円 − 10万円

＝55万円

が医療費控除の対象額となります。

この55万円に対して所得税率がかかるため、所得によって還付額は異なります。

 

実際にどのくらい戻ってくる？

例えば課税所得が700万円前後の方の場合、

医療費控除額が55万円であれば、

所得税と住民税を合わせて約10〜15万円程度の負担軽減になるケースもあります。

治療費そのものが安くなるわけではありませんが、実質的な負担を大きく軽減できる制度です。

そのためインプラント治療を検討されている方は、ぜひ活用したい制度といえるでしょう。

 

医療費控除の申請方法

医療費控除は年末調整では行えません。

確定申告が必要になります。

申請時に準備するものは、

・医療費通知
・領収書
・交通費の記録
・デンタルローン契約書（利用した場合）
・源泉徴収票

などです。

近年はe-Taxを利用してスマートフォンから申請することも可能になっています。

 

インプラント治療は「高い」ではなく「長期的な投資」

インプラント治療は決して安い治療ではありません。

しかし、

・しっかり噛める
・周囲の歯を削らない
・見た目が自然
・骨の吸収を抑えられる

など多くのメリットがあります。

さらに医療費控除を活用することで、実際の負担額は想像よりも軽減できることがあります。

「費用が高いから無理かな…」

と諦める前に、一度歯科医院で相談してみることをおすすめします。